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初めての英語教育 日本の英語教育いまむかし
日本の英語教育は、実は10年前の英語教育と比べて極端に変わっていないことをご存じですか？
実社会で役立つ「実践的な英語が重要」という声が以前から高いにもかかわらず、未だに受験英語が優先されているのが現状。
学歴を重視する日本社会が変わらなければ、これからも「使えない受験英語」の教育は続くでしょう。
入試英語の多くは実践的な英語とリンクしていません。
テストでもライティング、文法力を測る問題が多く出題されがちでスピーキングやリスニング問題は二の次。
大学入試センター試験でのリスニング問題の出題において一部の受験者が放送を聞きづらかったとか、放送そのものに不備があったことなど、出題環境の悪さが繰り返し報道されていますが、それも日本の英語教育のリスニング力への比重の小ささを表しているかもしれません。
とはいえ、そのような実態を学校や教員の責任だとすることは間違いです。
学校で使われる英語教科書は文部科学省の規制が強く、必ず検定教科書を使わなくてなりません。
教科書会社は文部科学省による統一規定に乗っ取って教科書を制作せざるをえません。
自由は許されず、その結果、教科書の質の向上が妨げられています。
では、具体的にそれら日本の英語教科書のどこが問題かといえば、実際の生活に基づいたものではない英語が多く見受けられることでしょう。
文法の理解を重視するあまり、日常では使わない、不自然な文や表現を学ばされているのです。
日本の英語教育で学ぶ、多くの日本人の英語はネイティブたちからすると少々堅苦しく、ぎこちなく聞こえがちなのです。
例えば、英語教育の初期で習う、時刻を尋ねる英語の表現に"What time is it now ?"があります。
これに表現や文法上の大きな誤りがあるわけではありませんが、これは、これまで何度か時間を聞いている前提の上で「で、今は何時」と親しい相手に聞く際によく使われるフレーズ。
初対面のそれほど親しくない相手には"Do you have the time ?"と尋ねる方が自然なのですが、そのことを教えてくれる先生はほぼいないでしょう。
今後、日本の英語教育は使える英語、実社会でネイティブが使うような表現を積極的に取り入れなければなりません。
なぜ英語を学ぶ必等があるのか、その根本に立ち戻ればそのことは自明です。
ビジネスやプライベートで英語をツールに海外の人とコミュニケーションできることこそが現在の国際社会では求められているのです。
とはいえ、日本の英語教育にこれまで全く変化がなかったわけではありません。
特に2011年からスタートした、「国公立の小学5・6年生の英語教育必修化」は大きな前進だったといえるでしょう。
また2012年には中学校、2013年には高等学校でも、英語の授業を強化する学習指導要領改訂案が文部科学省より発表され、日本の英語教育はここ数年で大きな変化のきざしを見せつつあります。
さて小学校での新しい英語教育では「外国語に慣れ親しませる活動を通じて、言語や文化について体験的に理解を深めるとともに、積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度を育成し、コミュニケーション能力の素地を養う」ことが目標です。
教科の正式名称は「小学校外国語活動」。5、6年生それぞれで年間35時間の活動が計画されました。
実際には、小学校の英語教育は既に1992年から取り組まれており、必修化以前にもほぼ全国の小学校で何かしらの形で外国語活動が行われていました。
学校によっては生活科の時間を充てて1年生から取り組んでいたところ、総合的な学習の時間を利用して3年生から取り組んでいるところなど活動内容は様々。
時間数も各学校によって違いがありましたが、それが、2011年にある程度、統一されたわけです。
新しい授業では「英語ノート1」、「英語ノート2」という副読本を使って活動が行われています。
各本にはレッスン1から9までがあって世界のあいさつ、動物、月、曜日、職業、家族、色、数、天気、行事など「国際理解教育」を主な目標にトピックが選定されています。
また、日本の国の素晴らしい文化を世界に発信できるような話題も豊富で、英語に慣れ親しみながら国際理解ができるよう工夫されています。
指導者は担任が基本ですが、英語指導に不慣れな小学校教師が多いため、強力な助っ人として、ALT（外国語指導助手）というアメリカ、オーストラリア、カナダ等出身の外国人が授業に参加することも。
彼らの存在によって子供たちはネイティブの英語に生で触れる理想的な環境を得られます。
当初から英語指導者の人材不足やスキルのバラつきは問題視されたものの、それが放置されることはなく2003年2月に民間主導で英語教育指導者の資格認定を行うNPO小学校英語指導者認定協議会（J-SHINE）が設立されました。
このJ-SHINEによって認められた「小学校英語指導者資格」を取得すると、小学校での英語教育に携わることが可能になります。
地域に住む英語堪能な人材、PTA等から英語のボランティア講師、プロの児童英語講師を始め、すでに15,000人以上の有資格者が誕生、多くが各地の教育現場で活躍しています。
さらに「小学校での英語必修化」は民間の英語教育にも変化をもたらしました。
英会話スクールとそこに通う子どもが増えつつあります。また、英語で教育を行うインターナショナルスクール、インターナショナルプリスクールも存在感を増しつつあります。
公の英語教育でまだ足りない部分は民間で補おうという仕組みの充実が進んでいます。
日本には「好きこそものの上手なれ」と言うことわざがあります。
小学校もしくはそれよりも早い段階で英語に触れ、それを通じて海外の面白い文化を知り、素敵な外国の仲間と出逢って彼等とコミュニケーションできることの喜びを知れば、それは、その後の英語力向上に役立つだけでなく、「使える英語」を学ぶモチベーションアップにもきっと繋がるはずです。
